SDGsの概念が浸透してきた昨今、大量に作り、使い、そして大量に捨てる経済サイクルはもはや時代遅れになってきている。様々な商品にはサステナビリティへの配慮が求められ、価値の1つとして評価されるようなってきた。そんな現代社会を牽引する循環型の経済活動の概念を「サーキュラーエコノミー」と言う。本稿では、その概念や世界各国の例などを紹介していきたい。
サーキュラーエコノミーとは？
サーキュラーエコノミーは、日本語で「循環型経済」と訳される。これまでの経済活動は、資源やエネルギーを使って製品を製造・使用し、使い終わったら廃棄する大量生産・大量消費型であった。その結果もたらされた地球温暖化や廃棄物の処理に関する多くの環境問題が現在の世界をむしばんでいる。
それらの課題に向き合い、環境負荷を低減しながら経済成長を維持するヒントとして注目されているのがサーキュラーエコノミーである。資源や製品を経済活動の様々な段階で循環させることで、資源やエネルギーの消費を抑え、かつ循環の中で新たな付加価値を生み出すモデルである。
もう少し噛み砕いて言語化するなら、サーキュラーエコノミー・ジャパン代表の中石和良氏が著書の中でその定義を以下のように述べている。
再生可能エネルギーに依存し、有害な化学物質の使用を最小化・追跡管理した上で、製品・部品・材料・資源の価値が可能な限り長期に渡って維持され、資源の使用と廃棄物の発生が最小限に抑えられる経済システム（※1）
このように、サーキュラーエコノミーはSDGsを達成するための実践的な手段として広く認知され、世界各国の国や企業が意識をして経済活動に取り組んでいる。
リニアエコノミーとサーキュラーエコノミー
大量生産・大量消費型の経済を、「リニアエコノミー（直線型経済）」と言う。この概念は、一方通行で循環しない点でサーキュラーエコノミーと相反する。産業革命以降、資本主義の発展や技術革新を経て私たちは豊かな生活を送ることができるようになった。しかしその豊かさは直線型のリニアエコノミーに支えられており、結果として諸処の環境問題を引き起こした。またリニアエコノミーは「廃棄物ありき」であるのに対し、サーキュラーエコノミーは「廃棄物と汚染を発生させない」考え方が大前提となる点も大きく異なる。
出典：環境省「令和3年版 環境・循環型社会・生物多様性白書 第1部 第2章 第2節循環経済への移行」（2022年9月19日閲覧）
https://www.env.go.jp/policy/hakusyo/r03/html/hj21010202.html
大量の資源を必要とするリニアエコノミーは、資源が枯渇しゆく中で生活しなければならない現在、そして未来の地球社会にマッチする経済活動のあり方だとは言えない。持続可能なサーキュラーエコノミーが今後の地球社会には必須の概念であると言える。
3R（リデュース・リユース・リサイクル）との違い
日本でも耳にすることは多い「3R」は、「リデュース（廃棄物を減らす）」「リユース（廃棄せず繰り返し使う）」「リサイクル（廃棄物を資源として再利用する）」の頭文字をとった言葉である。「『3R』を実践しているのだから、すでに現代社会は環境に配慮しているのでは？」と思う人もいるだろう。だが、3Rもリニアエコノミーの枠組の中でこそ機能する理念だと言わざるを得ない。できる範囲で廃棄物を活用していく、減らしていくという概念であり、「廃棄物が発生する」ことが前提となっているからだ。その点、設計段階から廃棄物を出さない、あるいは循環させる思想で考えられるサーキュラーエコノミーは、廃棄物に対して対処療法的に取り組む3Rとは考えを異にすることが分かる。
サーキュラーエコノミーとシェアリングエコノミー
サーキュラーエコノミーと類似の概念に「シェアリングエコノミー」がある。シェアリングエコノミーは「共有経済」と訳され、「インターネットを介して個人と個人・企業等との間で活用可能な資産（場所・モノ・スキル等）をシェア（売買・貸し借り等）することで生まれる新しい経済の形」（※2）を指す。廃棄物を出さず既存の資源を活用・循環させ経済効果を生んでいく点では、シェアリングエコノミーはサーキュラーエコノミーの1例であるとも言える。シェアリングエコノミーは、大きく5つのサービス（「空間」「モノ」「スキル」「移動」「お金」）に分類される。
出典：消費者庁「あんぜん・あんしんシェアリングエコノミー 利用ガイドブック」（2022年9月19日閲覧）https://www.caa.go.jp/notice/assets/future_caa_cms201_211001_03.pdf
サーキュラーエコノミーの3原則
サーキュラーエコノミーを世界規模で推進しているエレン・マッカーサー財団は、「サーキュラーエコノミーの3原則」を以下の通り定義している。
- 廃棄物と汚染を生み出さない
- モノを製品や原料、部品などとしてを使い続ける
- 自然システムを再生し、繁栄させる（※3）
1点目と2点目はすでに述べてきた内容だが、加えて自然資本にも思考をめぐらし、地球全体の循環システムを考えていく必要がある。そこまで含めた設計ができて初めて、サーキュラーエコノミーが成り立つということだ。また同財団は、この3原則は全てデザインによってもたらされるとも述べている。現在だけに目を向けるのではなく、設計段階から未来に向けた思想を持つことが循環型経済実現の鍵だと言える。
※1 引用：中石和良『サーキュラー・エコノミー: 企業がやるべきSDGs実践の書 』p.26（2020年、ポプラ社）
※2 引用：消費者庁「あんぜん・あんしんシェアリングエコノミー 利用ガイドブック」(2022年9月19日閲覧）
http:// https://www.caa.go.jp/notice/assets/future_caa_cms201_211001_02.pdf
※3 参考：エレン・マッカーサー財団 「Circular economy introduction」https://ellenmacarthurfoundation.org/topics/circular-economy-introduction/overview
サーキュラーエコノミーのメリット
サーキュラーエコノミーには、社会、経済、環境など、様々なメリットがあるといわれている。
製品や素材の寿命を最大限に延ばし、廃棄物を出さないように設計することで、原材料の需要とその入手に伴う環境負荷の両方を削減することができる。また、リサイクルされた原材料を使用することで、ほとんどの場合、製品の製造時に使用するエネルギーが少なくなり、二酸化炭素排出量の削減が期待される。サーキュラーエコノミーが正しく機能すれば、二酸化炭素の排出、大気汚染、有害物質の暴露などの有害な活動を縮小し、生物の生息地の回復、再生可能エネルギー、空気の清浄化などの前向きな活動を増加させることができる。
さらに、サーキュラーエコノミーは、特に低所得国において社会的利益をもたらすと考えられている。現在、非正規雇用のゴミ拾い労働者を、正式に雇用し、ゴミ収集業務を任せることにより、雇用の安定と公正な賃金が得られるからだ。（※4）
サーキュラーエコノミーは大きな経済的利益をもたらすことも約束されている。再利用、修理、再製造、リサイクルを拡大することで何百万人もの雇用が生まれ、イノベーションの活性化を促す。また、レアアースなどの重要な素材を回収し再利用することで、グローバルなサプライチェーン・ショックに対する経済の回復力が高まり、世界が必要とする再生可能エネルギーのインフラを構築するための素材が確保されることもメリットといえる。（※4）
サーキュラーエコノミーのデメリット
サーキュラーエコノミーへの移行に伴い、一部の産業は損失を被る可能性があるといわれており、安価な製品のみを生産する企業は、損害を被ることになるだろう。廃棄物が多く生み出される産業は何百万とあり、その多くは低所得国に拠点が置かれている。雇用機会を創造しており、サーキュラーエコノミーと移行することは、その人々から仕事を奪ってしまう結果に繋がる可能性がある。サーキュラーエコノミーが一夜にして実現できるものではない理由はここにあるのだ。例えば、「ファストファッション」と呼ばれる安価な既製服を生産する工場で働く人々は、消費量の変化が、生活に直結してしまうほどに非常に弱い立場にある。
サーキュラーエコノミーについての議論では、人々への影響を慎重かつ協力的な計画の中に組み込んでいく、公正な移行という概念に焦点を当てることが重要だ。伝統産業に依存する人々が、サーキュラーエコノミーへの変換によって悪影響を受けたり、既存の不平等を悪化させたりしてはならない。（※4）
※4 引用：CHATHAM HOUSE「What is the circular economy?」https://www.chathamhouse.org/2021/06/what-circular-economy
サーキュラーエコノミーが近年注目される理由と必要な理由
サーキュラーエコノミーの概念は、何がきっかけで世界に広まるようになったのだろう。その背景を見ていきたい。
環境問題の深刻化・資源の枯渇
注目が集まる背景には、地球全体での環境問題の深刻化や資源の枯渇がある。「国連気候行動サミット2019」では、北極圏の気温が1990年から3度も上昇しており、海水面は上昇、サンゴ礁が死滅に向かっていることが警告された。また人口増加に伴い、世界のエネルギー需要量は2040年には2014年の約1.3倍になると言われる。化石燃料の需要も高まり続けるが、資源には限りがあり、このままの消費を続けていくことは難しい。化石燃料に頼り続けることは二酸化炭素の排出を増大させることにもつながり、地球温暖化を一層加速させる。
これまでの経済活動の結果として資源は枯渇し始め、人口を支えていくだけの供給を期待することが難しいのが現状、そしてこれから先の未来だ。私たちはこれまでとは違う枠組みで生活を見つめ直し、経済活動スタイルも変えていかなければならない。サーキュラーエコノミーが注目される背景の1つには、無視できない地球の危機的な状況がある。
SDGs概念の浸透と社会的な関心の高まり
地球の危機を目の当たりにし、社会的にも持続可能なライフスタイルを志向する人が増えてきた。2015年の国連サミットで発表されたSDGsのゴールも相まって、持続可能な社会への関心は一層高まってきている。人々の価値観の変化も後押しとなり、サーキュラーエコノミーが社会的潮流となってきている。
ESG投資の加速
企業活動という観点では、ESG投資の加速も挙げられる。ESGとは「環境（Environment)」「社会（Social)」「企業統治（Governance）」を指し、企業に社会課題への取組みや積極的な情報開示を求める動きだ。2006年に国連が企業にESGを意識することを提唱し、関心が高まり続けている。この社会的潮流により、企業は株主や取引先からESGの取組みを求められるようになった。成長の持続性の観点から、環境問題や社会課題への取組みを進めているか否かが、投資家からの評価にも大きく影響するようになっているのである。もはやリニアエコノミーを継続することは時代遅れであり、社会からも認められる企業となるために、サーキュラーエコノミーを推進することが1つの鍵となっているのである。
サーキュラーエコノミーの事例
それでは、具体的なサーキュラーエコノミーの事例を見ていこう。国単位で取組みを進める外国の事例、また日本の立ち位置についても触れていきたい。
フィンランドのサーキュラーエコノミーロードマップ
フィンランドでは、2016年に「サーキュラーエコノミーロードマップ」を作成し、2025年までの具体的な取組みを提示した。これはフィンランド国立研究開発基金が、各省庁や企業など主要な関係機関と協働し策定したものだ。その中でフィンランドは、経済、環境、社会の3分野で2025年までにフィンランドを世界有数のサーキュラーエコノミー大国にするという大目標を掲げている。フィンランドでは循環経済の実現により2030年までに20〜30億ユーロの追加の経済価値を創出可能と試算しており、とくに食や森林、循環を可能とする技術、交通・物流などに注力。
オランダのロードマップ
オランダもフィンランド同様、2016年に「Circular Dutch economy by 2050」という国家プログラムを始動。2050年までに100%サーキュラーエコノミーを実現することを掲げた。その掛け声のもと、オランダ国内の企業もサーキュラーエコノミーの実現に向けて続々と取組みを始めている。建築物やスマートフォンなどを不要になったときに循環できる仕組みで設計したり、アップサイクルしたり、捨てたい企業・使いたい企業をマッチングするプラットフォームを作ったりと、様々な切り口からビジネスが生まれている。
日本におけるサーキュラーエコノミー
日本において最初に循環型社会に関する提唱がなされたのは、1999年に経済産業省が発表した「循環経済ビジョン」だ。その後、環境省が「循環型社会形成推進基本法」を制定し日本のリサイクル政策の基盤が確立された。その後も環境省や経済産業省が主導し循環型社会の実現に向けた具体的な政策が実施され、2020年には経済産業省が「循環経済ビジョン2020」（※5）を発表した。この中では、一方通行の経済（リニアエコノミー）から循環経済への移行が提唱され、規制的な手段を最低限にしつつ、企業の自主的な取組みを促すソフト・ロー（※6）が提唱されている。
出典：経済産業省「循環経済ビジョン2020」（2022年9月19日閲覧）https://www.meti.go.jp/press/2020/05/20200522004/20200522004.html
また、2021年には環境省・経済産業省・経団連が連携し、「国内の企業を含めた幅広い関係者の循環経済への更なる理解醸成と取組みの促進を目指して、官民連携を強化すること」を目的に、循環経済パートナーシップ（略称：J4CE）（※7）を創設した。同団体は、主に国内における好事例の収集や国内外への発信などを行なっている。2022年9月に発表された「日本企業による循環経済への取組注目事例集（Vol.2）」では、26の企業の事例が掲載された。このような取組みが核となり企業も工夫を続けることで、今後一層日本国内のサーキュラーエコノミーが加速することを期待したい。
江戸時代の日本はすでにサーキュラーエコノミーを実現していた？
サーキュラーエコノミー・ジャパン代表の中石和良氏は、著書の中で「日本人には、そもそもサーキュラーエコノミーのDNAが刷り込まれている」（※8）と述べている。その根拠は江戸時代にまで遡る。江戸時代といえば200年ほど日本は鎖国をしていた時期であり、海外から資源が一切入ってこなかった。日本国内にあるものだけで、日々の生活を支えなければならなかったのである。それが200年も継続できたのは、日本国内のリサイクルシステムがしっかりしていたこと、また修理や修繕を生業とする職人が多数おり「直して使う」ことが根付いていたことが大きな理由だろう。後者の職人業は、後継者不足などの理由からなかなか日常で利用することができない「希少な日本文化」と化してしまったものも多い。しかし筆者も幼い頃、祖母に穴の空いた靴下を繕ってもらったことを思うと、「長く使う」「直して使う」という概念は日本社会にいまも刻まれているかもしれない。
※5 参照：経済産業省「循環経済ビジョン2020」https://www.meti.go.jp/press/2020/05/20200522004/20200522004.html
※6 用語：拘束力が緩やかな法、ないし実質的に何らかの法的拘束力のうかがえる非法的規範のこと。生成中の国際法ともいえる。典型的には〈努力義務〉規定や〈紳士協定〉などが該当する。
※7 参照：循環経済パートナーシップ https://j4ce.env.go.jp/
※8 引用：中石和良『サーキュラー・エコノミー: 企業がやるべきSDGs実践の書 』p.160（2020年、ポプラ社）
企業のサーキュラーエコノミー事例
サーキュラーエコノミーの推進者として、企業は非常に重要な存在である。国内外の企業の取組み例について、ここから紹介していきたい。
アクセンチュア：「5つのビジネスモデル」
総合コンサルティング会社のアクセンチュアは、サーキュラーエコノミーによる5つのビジネスモデルを定めている。同社によると、サーキュラーエコノミーを実践することで2030年までに全世界で新たに4.5兆ドルの経済価値が生み出されるそうだ。
①循環型供給：再生可能な原材料利用による調達コスト削減や安定調達の実現
②シェアリング・プラットフォーム：不稼働資産となっている所有物の共有による需要への対応
③サービスとしての製品：製品を所有せず利用に応じて料金を支払うビジネスモデル
④製品寿命の延長：修理やアップグレード、再販売による使用可能な製品を活用
⑤資源回収とリサイクル：廃棄予定の設備や製品の再利用による生産・廃棄コストの削減
このビジネスモデルは独立して取り入れられるのでなく、組み合わせることによって意味をなす。これらの観点をポイントとしながら、各企業はサーキュラーエコノミーへ移行していくことができるだろう。同社では日本企業がサーキュラー・アドバンテージを獲得するため、考え方やフレームワークなど実践のために体系化された「ツールキット」も提供している。
ナイキ：「ナイキ スペース ヒッピー」
サステナビリティ意識が高いことで名高いナイキが2020年に発表したのがフットウェアコレクション「ナイキ スペース ヒッピー」（※9）だ。生産から包装に至るまで環境に与えるあらゆる負荷を配慮し、使用する素材の約9割が廃棄物を再利用したものとなっている。実際に「ナイキ スペース ヒッピー」の製造には、店頭で回収されたTシャツや工場の床に落ちた糸くずを再生したもの、ペットボトルを再生したポリエステル、廃棄されたシューズを粉砕して作ったナイキオリジナルの再生素材などが活用されている。廃棄物を再利用した素材であるがゆえに良い意味で均一性がなく、微妙に色や粒感が変わる。それによってまるで1点ものであるかのような楽しみ方ができるのも、この商品の魅力と言える。
旭化成：「BLUE Plastics」
旭化成では、「BLUE Plastics」（※10）という再生プラスチックの資源循環を可視化するデジタルプラットフォームを運営している。ブロックチェーン技術を活用し、リサイクルプラスチックのトレーサビリティが担保できるデジタルプラットフォーム構築を目指し、実証実験を行っているそうだ。リサイクル商品を可視化し「リサイクル由来」であるというストーリーを消費者に伝えること、消費者の環境貢献を可視化することで更なる行動の動機づけを行うことなどを目的としている。
Google：データセンターでの再生可能エネルギー活用等
データを管理するデータセンターは大量の電力を消費する。米国の研究チームによると、2010年に世界中にあるデータセンターで消費された電力量は世界全体の電力消費量の1%にも達したそうだ。Googleはこの状況を問題視し、2012年に企業活動に必要な全エネルギーを再生可能エネルギーでまかなうことを宣言し、2017年に達成した。そのほかにも、サーバー管理などで利用する製品に再生品を使うように努めたり、顧客向け製品やパッケージなどでプラスチックの利用率を低減させたりと、様々な角度から循環型経済へのアプローチを続けている。
※9 参照：NIKE.COM「スペースヒッピー」https://www.nike.com/jp/space-hippie
※10 参照：BLUE Plastic Salon HP https://www.plastictraceability.com/
サーキュラーエコノミー実現への可能性
サーキュラーエコノミーは、理想論でも非現実的なものでもない。今日、すでに多くの循環型ソリューションが実践され、多くの成功したビジネスが実践的な循環原則に基づいて運営されている。
将来の世代を養い、生態系が修復不可能なほど劣化するのを防ぐためには、サーキュラーエコノミーを大規模に実現することが必要である。現在の世界の経済モデルは、地球が無限の豊かさを持ち、無限の経済成長を支えることができると仮定している。
しかし、私たちの浪費的な経済システムが地球の環境収容力をはるかに超え、大量絶滅や気候変動による不作から移住に至るまで、悲惨な結果を招いていることは、今や明白である。
効率と充足の両方を兼ね備えたサーキュラーエコノミー、すなわち豊かな国々が消費を抑制することは、将来の不足と自然界への回復不能な損害の時代を防ぐための論理的な方法といえるだろう。
大量廃棄の時代に終止符を打つには、国内での野心的な政策展開と、レアアースから森林や原生林まで、天然資源を大切に管理し、汚染を最小限に抑える未来への移行を各国が相互に支援する国際協力が必要である。
まとめ
サーキュラーエコノミーは、いま、そして未来の地球社会に必須となる概念だ。すでに国も企業も動き始めているが、私たち1人ひとりも消費者としてより良い未来を選択するために企業活動に循環型の仕組みを求めていくなど、できることが多々ありそうだ。また広く「循環型社会」という意味では、企業への要望や購買活動だけに限らず、日常生活の中でも取り組めることがたくさんあるだろう。長く使う、直して使う、そういった小さな努力からも、サーキュラーエコノミーが根付いていく未来に貢献できると感じる。
これからも社会の動きに注目していきたい。
参考文献：中石和良『サーキュラー・エコノミー』（2020年、ポプラ社）
文：大沼芙実子
編集：白鳥菜都
