- オーバーツーリズムとは？
- オーバーツーリズムの原因
- オーバーツーリズムの影響
- オーバーツーリズム解消によるメリット
- オーバーツーリズムの解決策
- オーバーツーリズムの事例
- オーバーツーリズム対策の事例
- まとめ
近年よく耳にする「オーバーツーリズム」とは、観光客が特定の地域に集中し過ぎることで生じる様々な問題を指している。この現象は世界中で注目されており、環境や地域住民の生活に多大な影響を与えている。本稿では、オーバーツーリズムがどのような影響をもたらしているのか、世界と日本の具体的な事例を交えながら紹介していきたい。
オーバーツーリズムとは？
オーバーツーリズムとは、「Over」（過剰な）と「Tourism」（観光）を組み合わせた造語で、観光が過剰になった結果、地域社会や自然環境に負の影響を及ぼす現象を指す。
オーバーツーリズムの定義
オーバーツーリズムという言葉は、米国の観光産業の專門ニュースメディア、スキフト（Skift）社が作ったと言われている。その定義について国連世界観光機関（UNWTO）は、共同プロジェクトチームの言葉を借りて、「観光が目的地またはその一部に与える影響であり、住民の生活の質や訪問者の体験の質に悪影響を与える」ものであるとしている。（※1）一般的には負の影響を示す否定的な言葉として使われ、日本語では「観光公害」と訳されることもある。
※1 引用：世界観光機関（UNWTO）「‘Overtourism’? Understanding and Managing Urban Tourism Growth beyond Perceptions」筆者訳
https://www.e-unwto.org/doi/pdf/10.18111/9789284420070
現代におけるオーバーツーリズムの発生背景
オーバーツーリズムが引き起こされる主たる背景の1つに、世界的な観光需要の急増がある。UNWTOによると、2019年の国際観光客数は14億6,000万人を記録し、過去10年間で約4割増加している。2019年に一度減少したものの、2023年の外国人観光客数は12億8600万人と前年比で約34%増となり、19年の水準を約9割回復している状況だ。さらにUNWTOは、24年には2019年の水準を2%上回ると推定している。（※2）
※2 参考：日本経済新聞「世界の外国人観光客数、24年コロナ前超え 国連機関予測」
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD211FO0R20C24A1000000/
オーバーツーリズムの原因
では、世界的な観光需要の急増はなぜ起きているのか？その要因と考えられる3つの社会動向を合わせて紹介する。
1. 中間層拡大
近年、世界的な経済成長に伴い、旅行などの余暇にお金を使える中間層が拡大している。2021年のクレディ・スイス投資銀行の報告によれば、世界の中間層（資産が1万ドルから10万ドルの間の人々）の数は2000年の5億700万人から2020年には17億人に増加したことを示している。今後もこの数は増加を続けると予測されており、2030年までには世界の中間層が53億人に達するとされている。（※3）
2.安価な交通手段の普及
LCCなどの安価な交通手段が普及し、海外旅行がより身近になったことも要因として考えられる。こうした背景から、世界各地の観光地には、かつてないほど多くの観光客が訪れるようになり、オーバーツーリズムの発生に繋がっている。
3. ソーシャルメディアの影響
InstagramやFacebookなどのソーシャルメディアの発展により、旅行に関する情報が世界中に拡散されるようになった。美しい観光地の画像や動画が拡散されることで、多くの観光客が訪れるようになり、オーバーツーリズムの発生に繋がっている。
※3 参考：Nasdaq「World Reimagined: The Rise of the Global Middle Class」
https://www.nasdaq.com/articles/world-reimagined%3a-the-rise-of-the-global-middle-class-2021-07-09
オーバーツーリズムの影響
都市の許容量を超えた観光客が集まると、どのような影響を及ぼすのか。その影響が大きいとされる3つの領域を紹介する。
環境や生態系への影響
観光客が増加することで、その地域の水やエネルギー、食料などの資源を大量に消費する。また、宿泊施設やインフラ整備、交通機関の利用量が増えることで、CO2排出量や廃棄物の増加につながる。
また、脆弱な生態系への影響もある。観光客の増加は、希少種の生息地や自然景観を破壊し、生物多様性を脅かす要因にもなっている。サンゴ礁や森林などの脆弱な生態系は、観光客による活動の影響を受けやすく、白化や伐採などによって損なわれる。また、観光客による野生動物の密猟や外来種の侵入も、生物多様性への深刻な脅威となっている。
地域社会と文化への影響
観光客数の急増は、その地域社会と文化にも様々な負の影響を及ぼす。都市の収容力を超えた人の流入は、交通渋滞や騒音などの問題を発生させ、地域住民の生活環境が悪化する。さらに、観光客向けの宿泊施設やレストランの増加は、家賃の高騰や物価上昇を招き、地域住民の生活を圧迫する。
経済への影響
オーバーツーリズムは、観光地の経済にも様々な影響をもたらす。短期的には、観光関連業の収益増加、雇用創出、インフラ整備促進などの経済効果が見込まれる。一方で、長期的な経済リスクとして、観光業への依存が招く他産業の衰退による地域経済の脆弱化、観光資源の劣化などが挙げられる。
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オーバーツーリズム解消によるメリット
オーバーツーリズムの解消に向けた取り組みは、観光客や地域に住む人々、さらには地域経済や自然環境にまで幅広い恩恵をもたらす。具体的には以下のメリットが考えられる。
地域住民の生活環境の改善
観光客が適切に分散され、混雑や騒音、交通渋滞などが緩和されることで、地域住民にとっての生活環境が大きく改善される。ゴミ問題や騒音被害も減少し、地元の人々が安心して暮らせる環境が整うことは、観光地の持続的な発展にとって欠かせない要素である。
観光客の満足度向上
観光名所が過度に混み合わないよう適切に管理されれば、観光客はゆとりをもって観光地を楽しむことができる。待ち時間やストレスが軽減され、より質の高い観光体験が提供されるため、リピーターの増加やポジティブな口コミの波及が期待できる。
経済的メリットの持続
観光収入を最大化するためには、単に「たくさんの観光客を呼び込む」だけでなく、地域全体への経済効果を適正に分配することが重要である。オーバーツーリズムが改善されることで、観光業と他産業とのバランスが取りやすくなり、地域経済が長期的に安定する可能性が高まる。また、地元の産業や文化投資を促進することで、新たなビジネスチャンスが生まれる可能性がある。伝統工芸の技術を活かした新商品の開発や、地元の歴史・文化をテーマにしたツアーなど、観光と地域の文化資源を結びつけた新たな事業展開が考えられる。
環境保護と持続可能な観光
観光資源である自然や文化遺産を守るためには、適度な観光客数や観光マナーの徹底が不可欠である。オーバーツーリズムの緩和策を導入すれば、貴重な生態系や文化財を保全しながら観光産業を継続できる。これは今後のサステナブルツーリズムの実現において、非常に重要な観点といえる。
オーバーツーリズムの解決策
オーバーツーリズムを解決するには、多面的な視点と地域の実情を踏まえた具体的な戦略が必要だ。以下のような施策を組み合わせることで、観光地の魅力を維持しながら適切に観光客を受け入れる体制づくりが期待できる。
観光客の分散化と時間管理
特定のエリアや時期に人が集中しすぎないよう、地理的・時間的な分散を図る。人気スポット以外やオフシーズンの魅力を積極的に発信し、多様なルートや体験プログラムを提示することで混雑を緩和できる。京都が取り組む「早朝拝観」などは、混雑対策と体験価値の向上を両立させた好例といえる。
デジタル技術の活用
オーバーツーリズムの課題解決には、デジタル技術の活用が非常に有効な手段として注目されている。AIやIoT、ビッグデータ解析などの先端技術を組み合わせることで、観光地の混雑度をリアルタイムで可視化し、観光客を効率的に分散させることが可能である。
たとえば、北海道美瑛町では観光地にカメラを設置し、AIによる画像解析によって現場の混雑状況を瞬時に把握できるシステムを導入している。このシステムから得られる情報は、デジタルサイネージやウェブサイトを通じて公開されるため、観光客は事前に混雑度を確認したうえで計画を立てることができる。
さらに、スマートフォンアプリを活用した取り組みも進んでおり、ユーザーの位置情報や観光地の混雑データをリアルタイムで分析することで、一人ひとりに合わせた最適な観光プランを提案することが可能である。
観光税と入場制限
観光税や宿泊税の導入は、観光インフラ整備や地域への還元を目的とする財源確保において有効な手段である。東京都や大阪府、京都市などが先行して宿泊税を実施し、その成果が注目されている。京都市は2018年10月から宿泊税を導入し、令和6年度には約48億円の税収を見込んでいる（※4）。この資金は混雑緩和策や観光案内所の整備、文化財保護などに活用され、地域の持続性と観光客の満足度向上に寄与している。
入場制限や事前予約制の導入は、観光地が許容範囲を超えないよう管理する効果的な方法である。過度な混雑を防ぐことで、地域住民と観光客双方への負担を軽減できる。
海外では、イタリアのヴェネツィアが日帰り観光客への入島税導入を検討するなど、オーバーツーリズム抑制に向けた取り組みが進んでいる。
地域住民との協働
地域住民との協働は、オーバーツーリズムの対策において重要な取り組みである。持続可能な観光モデルを築くためには、地域住民と自治体、観光事業者が一体となって課題解決に当たることが欠かせない。
まずは、地域住民の声を積極的に取り入れ、観光による影響を正確に把握することが重要である。実情を正しく理解することで、より的確な施策の立案と実行につなげることができる。観光客へのマナー啓発活動も、地域住民との連携によって効果的に実施可能である。地域住民が主体的に参加することで、観光客との円滑なコミュニケーションが生まれ、双方の理解と関係構築が進む。
また、地域特有の文化や自然を活かした観光プログラムの開発でも、地域住民の知見と協力が不可欠である。地域の暮らしや歴史を深く理解したうえで体験できるため、観光客にとってはより豊かな旅となる。地域住民との協働は、オーバーツーリズムを抑制するだけでなく、地域の魅力を高め、持続的な発展をもたらす鍵でもある。自治体は地域住民の意見や知恵を活かしながら、観光と地域生活の調和を図っていくことが求められている。
※4 参考：京都市情報館「宿泊税について」
https://www.city.kyoto.lg.jp/gyozai/page/0000236942.html
オーバーツーリズムの事例
世界各国でオーバーツーリズムの影響が顕在化している。ここでは国内外の事例をいくつか紹介する。なお、事例については、高坂 晶子著『オーバーツーリズム: 観光に消費されないまちのつくり方』（2020年、学芸出版社）を参考に記す。
スペイン・バルセロナ
スペインの観光都市として知られるバルセロナでは、2022年には年間旅客数が4,160万人を突破した。（※4）これは市民の人口の25倍以上に達し、街全体が観光客で溢れかえる状況といえる。
観光客の増加は、交通渋滞や騒音の悪化、物価上昇、ゴミ問題などの深刻な課題を引き起こし、地域住民は、観光客による迷惑行為や生活環境の悪化の影響を受けている。実際に2017年には、観光客に対する不満を訴えるデモ行進も行われたほどだ。
※5 参考：バルセロナ市議会「バルセロナ 数字で見る2023年」
https://www.barcelona.cat/internationalwelcome/sites/default/files/Barcelona%20en%20xifres-resum-ES-ja-JP.pdf
タイ・ピピレイ島
オーバーツーリズムが環境に与える影響の事例として、タイ南部クラビ県にあるピピレイ島がある。この島は映画『ザ・ビーチ』（2000年）のロケ地としても知られる美しい島だ。映画上映後、世界中から観光客が急増し、ビーチの侵食、サンゴ礁の白化、ゴミ問題、野生動物への影響などの環境負荷を急増させた。
エクアドル・ガラパゴス諸島
オーバーツーリズムが生態系への影響を及ぼす事例として、エクアドル本土から西に約1000km離れたガラパゴス諸島が挙げられる。本諸島は、独自の進化を遂げた動植物が生息する世界自然遺産として知られているが、2019年には、年間観光客数が27万人を突破。島の最大収容力を超え、環境負荷が急増した。観光客の増加は、希少種の生息地や自然景観の破壊、野生動物への影響を及ぼした。ガラパゴス諸島固有のゾウガメやイグアナなどの野生動物は、観光客による餌付けや接近行為、生息地の破壊によって脅かされている。
ネパール・ヒマラヤ山脈
世界的な登山地でもオーバーツーリズムの影響は及んでいる。登山客の増加は登山ルートやベースキャンプ周辺の環境負荷が急増した。ゴミ問題、水不足、トイレ不足だけでなく、登山事故のリスクを高める登山ルートの劣化にも繋がっている。
京都
日本国内でオーバーツーリズムの影響を最も受けている都市の1つが京都だ。2019年には、京都への年間観光客数が約8700万人を突破。（※5）これは市民の人口の約4倍となり、交通渋滞、騒音、物価上昇、ゴミ問題、地域住民の生活への影響などを引き起こしている。特に、金閣寺や清水寺などの有名な観光スポットは、観光客の行列が絶えない状況だ。そうした景観の変化や、地価の高騰もあり人口が市外に流出するジェントリフィケーションも問題視されている。
※6 参考：毎日新聞「京都府2019年観光客 過去最高の8791万人 訪日外国人の影響大きく」https://mainichi.jp/articles/20200618/k00/00m/040/033000c
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オーバーツーリズム対策の事例
オーバーツーリズムの対策は。「人気観光拠点型」「リゾート型」「稀少資源型」など、地域のタイプに応じて異なる。日本総合研究所調査部主任研究員の高坂晶子氏は著書で以下のようにタイプ分けしている。（※6）
※7 出典：高坂 晶子『オーバーツーリズム: 観光に消費されないまちのつくり方』（学芸出版社）
スペイン・バルセロナ
2015年に市長に就任したコアラ市長は「バルセロナをきれいな街に再生させる」と宣言し、以降オーバーツーリズムに対して、観光関連施設の規制、観光客の分散化、入域規制、課税などの積極的な取り組みをしている。2017年からは市内を4種類のゾーニング（用途規制）を行い、宿泊施設の立地を規制・誘導する「観光宿泊施設特別都市計画（PEAUAT）が実施されている。
また、人気スポットへの観光客集中を解消するため、2015年に県と市、観光局が予算と人材を持ち寄って分散化を促進する専門組織「バルセロナ観光観測所」を設立。市民へのアンケートやインターネット上の口コミを含めて幅広くデータを収集、分析し、観光客の分散化に向けた施策へと繋げている。
ネパール・ヒマラヤ山脈
ネパール政府は、登山許可証の交付要件を厳格化することで、登山客数の増加に対策を打っている。例えば、2017年末には、単独行動や身体障害者による登山の禁止を公表し、併せて17歳以下および高齢者の登山を規制する動きも明らかにした。ただ、登山はネパール有数の外貨獲得源であることから、政府の対応は消極的との見方もある。
清掃・ゴミ対策では、2014年に登山者に対して、自ら出したゴミ以外に8キロのゴミを出すよう義務付けた。それ以前に持ち帰りルールはあったものの、チェックも緩かったため、この規制強化は実効性を目的として設けられたと言える。
京都
京都でもオーバーツーリズムに対する対策が進められている。京都市の取り組みの中心となっているのは、観光客の分散化と行動管理だ。具体的には、清水寺や嵐山などの人気スポットへのアクセス制限や、公共交通機関の利用促進、地域住民参加型のツアーの開発などに力を入れている。また、観光客の行動を把握するためのデータ収集も強化しており、これらの対策によって、観光客の密集を避け、地域経済への影響を最小限に抑えることを目指している。
さらに、2024年3月には、「混雑緩和に向けた市バスの、増車、市民利用と観光利用のすみ分けに向けた観光特急バスの新設」として、人気の観光スポットだけに停車する「特急バス」の導入を実施した。
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まとめ
ここまで、オーバーツーリズムの定義や背景、事例などを紹介してきた。本記事でわかるように、人々が国境を超えるハードルは下がり、世界中の人々が移動できる時代になったのは明白である。
観光立国を目指す日本でも、各地域の実情に合わせた適切な観光マネジメントが急務となっている。持続可能な地域経営を実現するため、様々なステークホルダーが知恵を絞り、バランスの取れた対策を講じていく必要があるだろう。そうすることで、地域と観光客がともに豊かになれる、真の観光立国の実現につながるはずである。
そして、いつまでも人々が世界中を行き来できるよう、私たちは持続可能な観光の実現を考えていかなければならないのかもしれない。今当たり前にできることが、これからも当たり前にできるように。
文：おか けいじゅん
編集：吉岡 葵
